太陽光発電とは太陽光を電力に代える仕組みです。屋根の上に設置するモジュールという機器で太陽光を電力に変換し、そこで生み出された直流電力をパワーコンディショナーという機器で交流電力に変換し家庭内で使える状態にします。そうして作られた電力は分電盤により家庭内に分配されます。
一切の燃料を必要とせず、空気汚染もないことが最大の特長です。導入のメリットとしては自宅で発電していることで、災害時などで停電してしまった状況でも、発電した電力を使用できます。さらに余った分の電力は販売することが出来ます。電力の買取額が上がることで太陽光発電を取り入れるメリットはさらに大きくなるでしょう。
また太陽光発電は各メーカーで10年から20年の保障がありますので、長期的に見ても安心できます。
ちなみに、株式会社シード・プランニングという調査会社が行った太陽光発電導入の満足度調査では、太陽光発電システム、導入前の5割は不安、導入後は9割が満足という結果が得られたようです。
太陽光発電で余った電力を電力会社が、これまでの２倍の価格で買い取る制度が始まりました。この制度により、今まで１Kwあたり24円だった買い取り価格が42円（平成２３年度）になります。
太陽光発電は1kwあたり年間約1,000kwを発電するので、4kwのシステムであれば年間約4,000kw発電することになります。家庭ごとに違いはありますが、太陽光発電で自家発電した電気のうちの約40％を消費し、60％を電力会社に売電しているという統計結果があるようです。
そうすると、余って売電している電気は年間で約2,400kwになりますので、現在の買取制度の売電単価42円で計算すると、100,800円もの売電収入が得られることになります。もちろん発電量はメーカーやパネル数にも天候にも左右されますし、家庭内の使用電力もいつもいつも同じぐらいに抑えられるわけではありませんので、一概に上記のような売電収入が得られるわけではありませんが、このように屋根にソーラーパネルを設置しているだけで年間10万円の副収入が得られるのですからお得ですよね。
太陽光発電の導入費用は、主にパネル料金と工事費になります。
パネルはメーカーによって価格が違いますが、１Kwにつき60万円程度が相場になります。ちなみにこの60万円という価格には工事費も含まれています。
これはJ-PECが定めてる交付基準で１Kwあたり60万円以下で買わないと、国からの補助金がもらえないからです。
太陽光発電の業界ではよく「1kwにつき○○円」という言い方をします。ですが一般の方からするとなじみの無い表現なので混乱しますよね？
まず、1kw当たりの価格の計算方法ですが
システムの合計価格(部品ダイヤ工事費も含めて)÷システム発電量=1kW当たりの単価
となります。システムの価格が200万円で発電量が4kWであれば1kW当たりの価格は50万円ということです。
例えばシステム自体の価格が安い場合でも発電量が低い場合には割高になることがあるので、システムの価格だけを見て安易に安いメーカー・施工業者に依頼してしまうと、結局割高になる･･･なんてこともありえます。
メーカーによって1kW当たり50万～60万円程度の相場になります。
メーカーごとの発電量や特徴は各メーカーの特徴ページを参考にしてください。
ちなみにkWと言うのは、「２５℃、エアマス1.5、照度1」という条件の中での発電量を表す単位であるので、必ずしも設置すればそれだけの発電量を得られるという指標にはなりません。
実際に得られる発電量の単位はKwh(キロワットアワー)で表せられます。同じような単位で分かりにくいかもしれませんが、1kWhとは、1キロワットの仕事率（電力量）を1時間続けたときの発電電力量の事を指します。つまりきkWで指す瞬間瞬間の発電量ではなく1時間の中でどれだけ発電出来るかを指す単位というわけです。
太陽光発電パネルによる発電量はメーカーや条件によって異なります。ちなみに4人家族の一般的な消費電力量が○○Wなので、一日の発電量がそれを下回ると、結局電力を売るどころか買わなければならなくなります。
発電した電気を売る場合の価格は平成23年現在は１kW当たり48円です。これは全国一律で、東京電力に売ろうが関西電力に売ろうが同じです。
ちなみにこの48円という買取価格は、最近太陽光発電の普及率を高めるために値上がりした価格です。電気を買い取る側の電力会社は、高い値段で買い取ることになった電力を、その分高い値段で販売することでまかなわなければならなくなるかもしれません。
そうなった時にも、自家発電をしていれば問題ありませんね。
現在、太陽光発電を導入する際には、国、都道府県、市区町村のそれぞれから補助金を受け取ることができます。
太陽光発電の補助金の額、数、時期は国や自治体によってさまざまです。住んでいる場所によっては、すでに今年度の補助金の受付を締め切っているところもあるかもしれません。
詳しくは「補助金についてのページ」をご覧下さい。
